有害サイトが閲覧できなくなる携帯電話のフィルタリング機能を都内の中学生の５割以上が利用していることが６日、警視庁の調査で分かった。警視庁では「有害サイトから犯罪に巻き込まれる可能性もあり、今後も利用率アップを目指していきたい」としている。
調査は７月に、都内の公私立中学７校の生徒約３９００人を対象に実施した。
携帯電話の保有率は７２・１％で前年の７４・０％から微減。一方、フィルタリング機能の利用者数は前年の３６・３％から大幅に増加し、５４・３％となった。
また、「『決められた利用料金を守る』『サイトに個人情報を書き込まない』といったルールが家庭内にない」と答えた生徒は前年より減少しており、同庁では「ルール作りが浸透してきた」としている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091007-00000031-san-soci
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